高度な設定

   米Microsoft Corporationは12日(現地時間)、公式ブログ“Microsoft Edge Dev Blog”で、「Internet Explorer 11」における「VBScript」の実行を無効化したことを明らかにした。「Windows 10 Creators Update」および4月の月例アップデートから導入されている。



   「Internet Explorer 11」では「VBScript」の利用が推奨されておらず、標準のドキュメントモードでページが表示されている場合は、これまでも「VBScript」が無効化されていた。ただし、下位互換性を保つための一時的な措置として、それ以外のドキュメントモードでは例外的に「VBScript」の実行が許可されていた。

   しかし、最新版の「Windows 10」ではすべてのドキュメントモードで「VBScript」の実行をブロックするオプションが導入されているという。同社は「VBScript」に依存するすべてのページを更新することを推奨している。

   そのほかにも、「Windows 10 Creators Update」の「Internet Explorer 11」ではタブバーの右端に[Microsoft Edge を開く]ボタンが追加されている。このボタンは単に「Microsoft Edge」の“スタート ページ”を開くだけのもので、不要な場合は「インターネット オプション」から無効化することもできる。

 

 

 

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「Windows 10」のプライバシー設定についてMicrosoftが説明

Windows 10の「Creators Update」は4月11日配信スタート

米Microsoftは4月5日(現地時間)、同日からマニュアルダウンロードが可能になった「Windows 10」のアップデート「Creators Update」でのプライバシー設定について説明した。

Windows 10ではサービス改善のために多様なユーザーデータを収集しているが、これがユーザーやプライバシー擁護派の懸念を招いていた。MicrosoftはかねてCreators Updateでデータ収集に関する透明性を高め、設定を分かりやすくするとしていた。

アップデート後、「プライバシー設定」の初期設定は以下のようになる。基本的な診断データ以外の、位置情報、音声認識、より多くの診断データ、関連性の高い広告を表示するためのデータなどは収集されない設定だ。

基本的な診断データには、Windows 10の安全を保つために最低限必要な、端末、ネット接続、構成データなどが含まれる。

ユーザーはここで、Microsoftに送ってもいいデータを選択して有効にできる。例えばCortanaを快適に使うには、音声認識をオンにする必要がある。診断データをBasicからFullに切り替えると、Webブラウザ、使用アプリ、入力データもMicrosoftに送ることになる。データの詳細はTechNetのブログで参照できる。

Microsoftは、Windows 10を快適に使うためには、すべて有効にするよう推奨している。

日本語版はまだないが、Microsoftは「Microsoft privacy dashboard」を公開しており、ここでも設定を確認できる。これは米Googleの「アカウント情報」と似た、ユーザーが使っているMicrosoftのサービス全般でのプライバシーについて一元管理できるダッシュボードだ。

 

 

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Windows 10の「Creators Update」は4月11日配信スタート

Windows Vistaのサポート期限があと20日に迫る 2017年4月11日終了

米Microsoftは3月29日(現地時間)、「Windows 10」の次期アップデート「Creators Update」を4月11日から“ローリングアウト”すると発表した。Windows 10ユーザーは無償でアップデートできる。

前回の「Anniversary Update」は8月2日だったので、約8カ月ぶりになる。なお、ビルドは「15063」になる見込み。

今回のアップデートも前回同様、一般ユーザーはインストールのタイミングを指定するのにやや手間がかかるが、Creators Updateの新機能として、アップデート告知ですぐに再起動するか、時間を設定するか、スヌーズするかを選べるようになる。

この他、これまでに以下のような新機能が紹介されている。

・「Paint 3D Preview」などの3D機能
・MR(Mixed Reality)対応
・ゲーム配信プラットフォーム「Beam」の追加
・ブルーライトフィルターの追加
・Edgeブラウザの機能強化
・Bluetoothで接続した端末が離れるとWindowsを自動ロックする「Dynamic Lock」

 

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Kaby LakeとRyzen搭載PCで「Windows 7/8.1」のアップデート提供が終了へ

Microsoftはこれまでに、Intel製およびAMD製の最新チップを搭載する新しいコンピュータでは「Windows 10」しかサポートしないことを警告していた。今回ついに、その移行の時期が来たようだ。

予定されている「Windows 10 Creators Update」のリリースを前に、Intelの第7世代「Kaby Lake」チップとAMDの「Ryzen」チップを搭載する新しいシステムのユーザーらから、「Windows 7」や「Windows 8.1」のアップデートが来なくなったという報告が寄せられている。Microsoftのウェブサイトによると、新しいハードウェアでは最終的に、Windows 10しかサポートされないようになることはかなり以前から明らかにされている。新しいハードウェアには、Intelの第7世代チップ、AMDのRyzen、Qualcommの「8996」シリーズのチップが含まれる。

古いハードウェアを搭載するシステムにはこれまでどおり、アップデートが提供されるはずだ。前世代のCPU(Intelの第6世代「Skylake」)の場合、Windows 7は2020年1月14日、Windows 8.1は2023年1月10日までサポートされる予定だ。

 

 

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Windows Vistaのサポート期限があと20日に迫る 2017年4月11日終了

 


デスクトップOSの世界で圧倒的なシェアを獲得したWindows XPの後に、その期待を背負う形で登場したWindows Vistaだが、評価は芳しいものではなかった。特にスペックの高くないPCでは処理が重くなり、2007年1月30日の発売直後から不満の声が多数挙がったほどだ。実際、Windows Vistaをスキップして、Windows XPからWindows 7に乗り換えたというユーザーは多い。

そんなWindows Vistaだが、2017年4月11日(米国時間、以下同)に延長サポートが終了してその役目を終えようとしている。サポートが終了すると、基本的にセキュリティ更新プログラムの提供をはじめ、仕様の変更や新機能のリクエストなどがMicrosoftから受けられなくなる。

かつてWindows XPはサポート期限が迫っても稼働数が減らず、サポート期間が2014年4月8日まで延期されたこともあったが、Windows Vistaは延長不要だろう。なぜなら、現状でシェアが非常に低いからだ。NetMarketShareによる2017年2月時点でのデスクトップOS利用シェアでは、Windows Vistaは0.78%しかない。もはやシェアを示す円グラフに項目さえ出現していない状態だ。

個人的にも、実家にある年賀状印刷専用のPCを除けば、既にWindows Vistaは稼働していない。Windows XPのときほど世間を騒がすことなく、ひっそりとフェードアウトしていくことだろう。

一方、Windows 7の延長サポートは2020年1月14日に終了する。StatCounterによるOS利用シェアによると、米国や欧米ではWindows 10のシェアがWindows 7を上回りつつあるが、日本ではWindows 7ユーザーが比較的多いようだ。特に法人ではレガシーな資産をどうするかなどの問題はあるが、継続的なアップデートでWindows 10の導入メリットは今後も高まっていく見通しで、早めの対策を講じるべきだろう。

 

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Windows 10、Creators Updateでプライバシーや更新設定を改善へ--アップデートの「Snooze」機能も

Windows 10 Creators Update」のリリースは約1カ月後と予想されているが、Microsoftは同アップデートで、新たにユーザーが管理できるプライバシーおよびアップグレード設定を追加することを明らかにしている。

関係者によると、Microsoftは米国時間3月1日、「Windows Insider Program」に参加しているテスターとともに、この新しいプライバシー設定およびアップグレード体験のテストを開始し、Creators Updateの一般提供が開始される前に、問題なく機能することを確認する予定だという(複数の情報筋によると、一般提供は2017年4月に開始される予定だという)。

Microsoftは同日、「Feedback Hub」の「quest」経由で新しいプライバシー設定などのスクリーンショットをInsiderに公開するとしている。

Microsoftの関係者によると、MicrosoftはWindows 10 Creators Updateでユーザーコントロールに関するほかの修正も施す予定だという。次期リリースより、Windows 10がCreators Updateのような機能アップグレードやセキュリティ/機能の累積ロールアップをインストールするタイミングを、ユーザーがさらに管理できるようになる。

Creators Updateでは、ユーザーはアップデート実行のタイミングの指定に関して、より多くのオプションを利用できる。Microsoftは「Active Hours」(アクティブ時間)を12時間から18時間に拡大する。ユーザーが作業を中断したくないときにWindowsが機能アップグレードやセキュリティ/フィックスの累積ロールアップをインストールすることはなくなるだろう。

ユーザーが最初に選んだ時間が不都合な場合に、アップデートのスケジュールを変更する機能も追加される。新しい「Snooze」機能を利用すれば、アップデートプロセスを3日間完全に停止することができる。

Microsoftはこれらの新しいアップデートおよびアップグレード設定を最近のWindows Insiderテストビルドに追加してきたが、(これまでのところ)Insiderがテストできるのはその一部だという。

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Windows Vistaのサポート期限があと20日に迫る 2017年4月11日終了

Microsoft AzureのACSでKubernetesが一般提供開始、Windows Serverコンテナもプレビュー提供

Microsoftが、「Windows 10」の「Mail」と「Calendar」アプリの機能をアップデートした。

Windows 10のMailアプリに追加される「Focused Inbox」は、重要なメールを「Focused」タブに、それ以外のメールを「Other」タブに自動的に振り分ける機能だ。これは、電子メールアプリ「Acompli」の主要機能だった。Microsoftは2014年にAcompliを買収している。その後、Acompliをベースにした「Outlook for iOS」と「Outlook for Android」がリリースされた。「Clutter」機能はFocused Inboxに置き換わるようだ。Microsoftが1月に明らかにした。

Focused Inboxの機能は、ユーザーが頻繁にやり取りする連絡先や、メールの内容を分析することで、何が重要であるかを学習する。ユーザーは、不要であればこの機能を無効にできる。メールを一方のタブから他方のタブに移動することで、自動振り分けが改善されるよう学習させることもできる。

また、メンション機能も追加される。連絡先へのショートカットであるこの機能は、ウェブアプリのOutlookで既に提供されている。

メッセージの中で@というシンボルを使用すると、頻繁にやり取りする連絡先のリストが表示される。クリックするとその連絡先が宛先行に追加され、そのメールの送信先に加えられる。メッセージの中の@シンボルに続く連絡先の名前も青色でハイライト表示され、その人物が自分のことが書かれている箇所を簡単に見つけられるようになる。

メンション機能とFocused Inboxは、Outlook.comとOffice 365のユーザーを対象に段階的に提供される。「将来的にはこれらの機能を他のプロバイダーからのアカウントにも対応させるつもりで作業を進めている」とMicrosoftは述べている。

「Calendar」アプリには、新しいカラーのカテゴリ、「Interesting Calendars」機能、そして場所の提案機能が追加された。

カラーのカテゴリは、同じようなイベントを視覚的に関連づけ、見やすくするための機能だ。

Interesting Calendarsは、Microsoftが買収したカレンダーアプリ「Sunrise」から取り入れた機能だ。Outlookのモバイルアプリには、2016年に追加されている。この機能は「Bing」を利用し、ユーザーはテレビ番組やスポーツチームの試合予定を確認することができる。現時点では米国を対象としているが、今後ほかの地域のスポーツ試合予定も追加される予定だ。

またMicrosoftは、「Cortana」や「Google Now」のカード形式で概要を表示するモバイル機能のような、メールメッセージからの詳細情報に基づく、旅行プランや荷物配送状況のカードスナップショットをカレンダーに追加した。カードには、フライト情報やホテルの予約、レンタカー、荷物配送に関する概要が表示される。

 

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「Windows 10」のメールアプリに自動振り分けやメンション機能--カレンダーにも新機能

米マイクロソフトは2017年2月21日(米国時間)、Microsoft Azureのコンテナクラスタリングサービス「Azure Container Service(ACS)」で、2月22日にKubernetesを一般提供開始すると、ブログポストで明らかにした。ACSでは既にDocker Swarm、DC/OSを一般提供しており、これによって主要な3つのコンテナオーケストレータを本格利用できる唯一のクラウドサービスになったとしている。

マイクロソフトは同時に、Windows Serverコンテナを対象としたKubernetesによるオーケストレーションの、プレビュー提供を開始したことを明らかにしている。これは最新のKubernetesにおけるWindows Serverコンテナ対応を受けたもの。Windows Serverコンテナに関して、ACSでは2016年にDocker Swarmでのオーケストレーションをプレビュー提供している。今回の発表により、コンテナでWindows Serverを使いたいユーザーは、プレビュー段階ながらDocker Swarm、Kubernetesの2つのコンテナオーケストレータから選択できることになった。

ACSエンジンにおけるLinuxコンテナとWindowsコンテナのハイブリッド構成サポートについても検証が進められており、数カ月以内に一般提供を開始したいと、ブレンダン・バーンズ(Brandan Burns)氏は別のブログポストで語っている。

一方、DC/OSについてはバージョン1.8.1をサポートしたという。新バージョンではMetronomeという新たなオーケストレーションフレームワークを採用。ユニバーサルコンテナランタイムではGPU、コンテナネットワーキングではCNIに対応しているという。

「Windows Vista」サポート終了まで残り2カ月、速やかな移行を

 

「Windows Vista Service Pack 2」の延長サポート期間が終了する4月11日まで、残り約2カ月となった。延長サポート期間が終了すると、脆弱性が発見されても修正プログラムが提供されなくなるため、利用者は速やかにOSを移行する必要がある。


なお、Windows Vistaの後は、続いて「Windows 7」が2020年1月14日、「Windows 8.1」が2023年1月10日、「Windows 10」が2025年10月14日でそれぞれ延長サポートを終了する予定であることが公表されている。

■Windows Vistaには発売以来、累計で1032件の脆弱性、サポート終了後にも新たな脆弱性が見つかる可能性も

Windows Vistaのサポート終了を約2カ月後に控え、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が2月10日、速やかな移行を呼び掛ける勧告を出した。

IPAによれば、Windows Vistaを対象とした脆弱性対策情報の公表件数は、例外的に少なかった2014年を除き、2010年以降は毎年100件を超え、Windows Vistaが発売された2006年からの累計では1032件の脆弱性が登録されている。

脆弱性は減少するどころか、むしろ継続して発見され続けており、サポートが終了する4月11日以降にも、Vistaが影響を受ける脆弱性が発見されることが十分考えられる。その場合にも、脆弱性が修正されるのはWindows 7以降のみとなる。

IPAでは、脆弱性はソフトウェアに必ず潜在しており、脆弱性が完全になくなることはまずありえないとしており、こうしたOSの利用を継続すると「PCの乗っ取り」「機密情報の漏洩」「業務停止」といった円滑な事業継続を損なうリスクが発生する可能性があるとして、OSの移行を強く促している。

このほか、10月10日に延長サポート終了を迎える「2007 Microsoft Office Suite」についても、公表されている脆弱性対策情報が127件に上ることをIPAでは指摘。Windows Vistaと同様にソフトウェアの移行を促しており、企業の担当者には移行計画の立案と、予算の策定・確保を行うことを推奨している。

Windows 10 MobileはモバイルOSとしての基本的な機能を備えているだけでなく、タッチパネル搭載のWindows 10パソコンに近い操作感で利用できるのが特徴だ。本連載ではWindows 10 MobileのTipsのほか、OSを取り巻く旬の話題などを紹介する。


■開発者とユーザーのコミュニティスペースとなる「フィードバック Hub」

Windows 10はサービシングモデルとして年に数回の大型アップデートを適用するCurrent Branchの他に、月に数回の更新を行うInsider Previewというモデルを用意してきた。参加者は意図しないバグの発生を回避しながら新機能を検証し、「フィードバック Hub」を通じて、Microsoftへ意見や要望を送っている。そのため「フィードバック Hub」はWindowsインサイダー専用アプリのように思われがちだが、Windows 10 Mobile バージョン1607を使っている一般の利用者も使用可能だ。

Windows 10 Mobileの初期設定で「フィードバック Hub」から新着情報などを閲覧できるが、Microsoftへ要望を送り、他のインサイダーと意見を交わし合うには、設定の変更が求められる。同機能を利用するには、「設定」アプリの[プライバシー]-[フィードバックと診断]画面から設定する[診断データと使用状況データ]の送信範囲として、[拡張]もしくは[完全]項目を選択しなければならない。

設定項目の差異は[フィードバックと診断の設定の詳細]をタップすると表示されるWebページでも確認できるが、[基本]項目で送信するデバイス情報やソフトウェア情報などに加えて、[拡張]はWindows 10 Mobileの使用状況に関するデータを収集。[完全]はシステムやアプリがクラッシュした際のメモリーダンプなどが含まれる。

Microsoftは設定を変更する理由を記載していないが、利用者も想定できない部分に潜むバグをあぶり出すため、動作環境情報などが幅広く必要になるからだろう。このように「フィードバック Hub」を利用するには、プライバシー設定の変更が必要になることを、あらかじめ承知してほしい。

「フィードバック Hub」では、他のインサイダーが投稿した意見に対する投票([そのコメントに一票]をタップする)やコメントの追加、自身の意見や要望を投稿できる。自身の環境で発生している問題をテキストボックスから検索し、自身の環境でも発生しているバグに関する投稿があれば投票、同類の投稿がない場合は意見を投稿可能。Microsoftの開発チームが投稿を読んで、場合によってはコメントが返ってくることも。以前、日本マイクロソフトの関係者にこの辺りの話を伺ったところ、『厳しい意見には心が折れることもある』と吐露していたので、適切かつわかりやすい意見を投稿するように心掛けてほしい。